建築 設備 耐震 設計 施工 指針
地震防災と設計 TOP > 地震防災と設計 昭和56年建築基準法施行令改正の際に、いわゆる新耐震設計法が施行されました。そこでは建築設備であっても構造耐力上安全なものとして国土交通大臣が定めた構造方法を用いることと定められました。その構造規定を建築設備にも適用できるよう整合および簡便化された設計法として「建築設備耐震設計・施行指針」が一般的に利用されています。 そこで弊社においてもその「建築設備耐震設計・施工指針」を引用および準拠した設計法並びに消防法に準拠した設計法を採用しています。 Ⅰ. 震度と設計水平震度の相関について 地震の強さの表現について 1. マグニチュード・・震源における地震の規模 2. 計測震度・・震度計で計測される揺れの強さ 3. 気象庁震度階級・・計測震度から換算される尺度 4. 水平加速度・・水平地震動レベル 建築基準法施行令では大地震・中地震の2段階が認定されている 構造方法を検討するときに使用する水平地震動レベルについて 1. 大地震 300 ~ 400 ㎝ / sec 2 2. 中地震 80 ~ 100 ㎝ / sec 2 設計用水平震度(KH) について 地表での計測震度が6 ~ 6. 5(震度階級6強)程度のときの一般機器の設置場所に応じた水平震度が、設計用水平震度(KH)となります。. 5. 5 【表1】建築基準法による建築設備設計用水平震度の算定(一般機器用) 水平震度 K H = K G ・K 1 ・K 2 ・Z・D SS ・I S ・I K ここに K G : 基準震度 = 0. 4 計測震度 6. 0 ~ 6. 5(6強)程度 (地動加速度 0. 4G、400m/s 2 相当の値) K 1 : 各階床の振動応答倍率(1. 0 、 1. 5 、 2. 5) K 2 : 設備機器の応答倍率 (1. 5 : 一般機器、2. 施工計画書に記載すべき5つのポイント【耐震工事】│ゼネコン×設備施工×ゴルフ. 0 : 防振機器) Z : 地域係数(ここでは1. 0) D SS : 構造特性係数 = 2/3 I S : 設備機器の用途係数(1. 0 ~ 1. 5) I K : 建築物の用途係数(1. 5) ただしI S ・I K ≦ 2. 0とする 【図1】 床位置 K G K 1 K 2 D SS I S ・ I K K H 耐震 クラスS 上層階 0. 4 2. 5 1. 5 2/3 2.
建築設備耐震設計施工指針 2014 Pdf
6kgのCO2排出削減につながります。さらに、現場での加工の手間もなくなり、廃材も削減できます。 グリップル社はISO14001(環境マネジメントシステム)の認証を取得しています。 Japan Seismic Solutions Bracing Tension Test - YouTube
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建築設備耐震設計施工指針 耐震クラス
0 中間階 (1. 2) ↓ 1階 1. 0 (0. 8) クラスA (0. 9) 0. 6 クラスB 【表2】局部震度法による設計水平震度KH 設備機器の耐震クラス 適用階の区分 耐震クラスS 耐震クラスA 耐震クラスB 上層階、屋上および塔屋 地階、1階および地表 一般 (1. 5) (1. 0) (0. 6) 備考 ・建築設備耐震設計・施工指針2014年版指針表2. 2-1 設備機器の設計用標準震度を基準として採用しています。 ・地域係数はすべて Z=1. 0 としています。 ・設置場所の条件によっては設計用水平震度を変更することがあります。 【表3】地震の加速度、水平震度および震度階級相関表 計測震度 水平加速度 (ガル) (㎝/sec 2 ) 水平震度 地震動 レベル 気象庁 震度階級 人の体感・行動状況 6. 建築設備耐震設計施工指針 耐震クラス. 5ー 5. 5ー 4. 5ー 3. 5ー 1000ー 400ー 250ー 100ー 80ー 25ー 10ー ー0. 9 ー0. 4 ー0. 3 ー0. 2 ー0. 1 ー0. 05 ー0. 001 大地震 中地震 7 立っていることができず、はわないと動くことができない。揺れにほんろうされ、動くこともできず、飛ばされることもある。 6強 6弱 立っていることが困難になる。 5強 大半の人が、物につかまらないと歩くことが難しいなど、行動に支障を感じる。 5弱 大半の人が、恐怖を覚え、物につかまりたいと感じる。 4 ほとんどの人が驚く。歩いている人のほとんどが揺れを感じる。眠っている人のほとんどが目を覚ます。 3 屋内にいる人のほとんどが揺れを感じる。歩いている人の中には、揺れを感じる人もいる。眠っている人の大半が目を覚ます。 Ⅱ.
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グリップルのワイヤ振れ止め工法は、世界中の重要な建築物にて採用されていますが、この度日本においても「日本建築センターの一般評定」を取得しました。この製品と工法は、建築設備の耐震振れ止めとしてご使用でき、「建築設備耐震設計・施工指針2014年版」 が定めるB種耐震支持要件に適合しています。 B種耐震振れ止めワイヤ工法は、ワイヤ径に応じた2種類の端末金具をご用意しております。 ワイヤ呼び径2㎜~6㎜までの4種類から必要な許容耐力に合わせてご使用頂けます。 B種耐震振れ止めワイヤ工法は特許出願中、ロッカブルプラスは特許取得済み製品です。 グリップル B種耐震振れ止めワイヤ工法のキットでは、ワイヤの長さや端末金具/ブラケットの種類を、現場の要求に合わせてお選びいただけます。 汎用性 - 様々な電気・空調設備に使用可能。 施工性 - 従来工法と比較して必要な部材が少なく、最大6倍速く取り付け可能。 簡単施工 - 取り付けが簡単で施工不良のリスクを低減。 安全性 - 現場での切断などの加工作業が不要で、作業員の安全性が向上。 信頼性 - 日本建築センター(BCJ)の評定取得工法。 軽量 - 現場での運搬・取り扱いが容易。 柔軟性 - 従来の全ねじでは施工困難な箇所でも取り付け可能。 ■耐震指針のB種とは? 耐震指針のB種とは、耐震支持の種類(Sa, A, B種)の1種(地震力の支持材へ作用する圧縮力を考えない)吊り材と振れ止めのみで構成されている。(現在、全ねじで施工されているほぼがB種) ■B種耐震振れ止めワイヤ工法とは?