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東京マルイVsr-10を九九式短小銃っぽくしてみた - Youtube
2003年発売のM1873カービンは、改良に改良を重ね、今は7期目のモデルとなりました。その7期モデルの再販です。仕様に変更はありません。価格も変わらず¥34, 800(税別)。3月7日(月)発売です。なお、上の写真は2003年発売の第1期モデルに木ストックを付けたものです。この後はすぐにランダル、ついでライフルを組み立てて、M1873は全機種そろいます。ランダル、ライフルの再販はまたこの項でお知らせします。 三八式の狙撃銃タイプ(九七式改狙撃銃)です。 2016.2.5. 三八式歩兵銃を狙撃銃にしたのが、九七式狙撃銃ですね。KTWは2005年に九九式狙撃銃を発売しました。そして次は九七式の予定でした。試作も出来上がっていました。その間、ナガン狙撃銃を造り、旧軍の狙撃銃は順調に再現できていました。ところがその後、スコープ・メーカーが廃業してしまい、少量でも製造してくれるスコープ屋さんがいなくなってしまったのです。 そうこうしているうちに10年以上も経ち、苦肉の策ですがスポーター・タイプの九七式改狙撃銃を考えました。九七式の眼鏡部をレールマウント(21㎜幅)に改造したので現用のスコープが取り付けられます。 価格は三八式より少し高くなり、発売は夏ごろを予定しています。 近況報告です。 2015.12.25.
S&Amp;T 38式歩兵銃 エアガン 木スト+フルメタル エアコキ マック堺 エアガンレビュー - Youtube
62mm小銃 を完成させ、自衛隊に制式採用された。 概要 九九式短小銃(初期型)を携行する完全軍装の帝国陸軍の兵士。上帯と下帯の間に単脚が写っている。 本銃は 1900年代 末以降、長らく帝国陸軍の主力小銃であった 三八式歩兵銃 (三八式小銃)の後継として開発・採用された。三八式歩兵銃からの改善点は主に以下の通りとなる。 弾薬を 九九式軽機関銃 と共通化( 九二式重機関銃 とも一方的ながら共通化) 威力向上のため、6. 5mmから7.
村田銃 - 村田銃の種類 - Weblio辞書
住友重機「機銃スキャンダル」の暗部 問題のあった3種類の機銃のうち、12. 7ミリ機銃とMINIMIはベルギーのFN社のライセンス品である。仮に住友重機の製品に問題があるのであれば、FN社、またはFN社のライセンス品を生産している他の企業から調達すればいい。FN社から購入すれば、調達単価は住友重機製の3分の1程度で済むはずだ。 住友重機が生産する機銃に固有の問題があるのは、米軍が同じく使用している12.
自衛隊の新小銃、20式5.56Mm小銃が公開! - Youtube
56mm小銃に装着して使用する予定となっている。光学照準装置とグレネード・ランチャーの調達計画、グレネード・ランチャーが使用する弾薬の種類などは、現時点では明らかにされていない。 20式5.
S&T 38式歩兵銃 エアガン 木スト+フルメタル エアコキ マック堺 エアガンレビュー - YouTube
56ミリおよび7. 62ミリNATO弾を使用する2種類の小銃を調達すことになっている。 ▲写真 ドイツ軍のH&K G36 出典: Domok フレームの寿命は最低3万発、銃身寿命は1万5000発(徹甲弾では7500発)以上が求められている。調達予算には光学サイト&ナイトサイト、メカニカルサイト、銃剣、クリーニングキット、サプレッサー、通常型弾倉とドラム型弾倉、二脚、フォアグリップ、ダンプポーチ、輸送用バッグが含まれており、オプションとして射撃弾数カウンターと2連装弾倉ポーチが挙げられている。こういう情報が、入札が行われるはるか前に公開されているのだ。 フランス陸軍の新狙撃銃調達も見てみよう。選定されたのはベルギーのFNハースタルのセミオートマチック式の7. 自衛隊の新小銃、20式5.56mm小銃が公開! - YouTube. 62mm狙撃銃、SCAR H PRだ。計画では2, 600丁を調達、315万発の徹甲弾、35万発のマッチグレード弾、ナイトビジョン1, 800セット、サーマルサイト1, 000セットとなっており、契約額は1億ユーロ(120億円)。FNは2, 620丁の銃本体、光学サイト、2脚やサプレッサーなどのアクセサリー一式、暗視装置類は同社のパートナーのOIP センサー・システム&テレフンケン・ラコモスが担当。デリバリーは本年から始まり、完了は2022年に完了する予定、つまり2年間で完了する。 ▲写真 FN SCAR-H PR 出典: FN HERSTAL このような情報の開示は、調達の透明性を高め、納税者や議会が軍の調達がリーズナブルか否かを判断する材料もなる。本来軍の調達では調達数、調達期間、総額を提示し、これを議会が了承してメーカーと契約する。対して我が国はそのような計画は国会に提出されず、調達契約も結ばれない。これでは普通、企業は事業計画を立てられない。世界的にみてこのようなずさんな調達は極めて異常だし、文民統制上も大きな問題である。 防衛省の装備調達の当事者意識と能力を高める必要がある。 ▲トップ写真 陸自に採用された「HOWA 5. 56」をデモンストレーションで構える陸自隊員。著者提供。 この記事を書いた人 清谷信一 防衛ジャーナリスト 防衛ジャーナリスト、作家。1962年生。東海大学工学部卒。軍事関係の専門誌を中心に、総合誌や経済誌、新聞、テレビなどにも寄稿、出演、コメントを行う。08年まで英防衛専門誌 ジェーンズ・ディフェンス・ウィークリー(Jane's Defence Weekly ) 日本特派員。香港を拠点とするカナダの民間軍事研究機関「Kanwa Information Center 」上級顧問。執筆記事は コチラ 。 ・日本ペンクラブ会員 ・東京防衛航空宇宙時評 発行人(Tokyo Defence & Aerospace Review) ・European Securty Defence 日本特派員 <著作> ●国防の死角(PHP) ●専守防衛 日本を支配する幻想(祥伝社新書) ●防衛破綻「ガラパゴス化」する自衛隊装備(中公新書ラクレ) ●ル・オタク フランスおたく物語(講談社文庫) ●自衛隊、そして日本の非常識(河出書房新社) ●弱者のための喧嘩術(幻冬舎、アウトロー文庫) ●こんな自衛隊に誰がした!